むずかしい値動きを、やさしい言葉で。
Today's Market
Market Snapshot — 主要指標
直近の確定値である13日の東京市場で、日経平均株価は前営業日(9日)比1,253円40銭安(-1.82%)の67,777円52銭で取引を終え、4営業日続落となった。6月25日につけた史上最高値72,366円34銭からは、まだ6%強の下落にとどまっている計算になる。一方のTOPIXは前日比5.86ポイント高と逆方向に動いており、特定の値がさ株だけが売られた「ねじれ」の構図が続いていることは前回の記事で触れた通りだ。
その「特定の値がさ株」の正体が、前場時点の値下がり率ランキングを見るとよくわかる。9日終値比でキオクシア(285A)が-12.4%と3位につけ、時価総額は東証プライムで6位まで後退したという。半導体製造装置関連の日本マイクロニクス(6871)が-11.0%、ローム(6963)が-9.6%、コクサイエレクトリック(6525)が-9.2%、サムコ(6387)が-9.0%、SUMCO(3436)が-8.6%、野村マイクロ・サイエンス(6254)が-8.5%、TOWA(6315)が-8.3%と、半導体の製造・検査・材料に関わる銘柄がそろって上位に並んだ。AIの波に乗って年初から急騰した銘柄ほど下げも大きい、という構図は7月以降繰り返されてきたパターンそのものだ。AI関連の代表的値がさ株であるソフトバンクグループ(9984)も-8.0%と、指数全体の重荷になった。
ところが、このランキングの2位に入ったPHCホールディングス(6523、-14.4%)は、半導体とは何の関係もない。ヘルスケア機器大手の東邦HDが、PHCホールディングスの買収検討を10月9日に「終了することとした」と発表したことを受けた急落だ。10月1日の買収検討報道後、買収プレミアム(上乗せ価格)への期待で株価は上昇していたが、話が立ち消えになったことで一気に失速した。値下がり率ランキングの上位がひとつの記事で語られると、つい「今日は半導体株が全面安だった日」という一言でまとめたくなるが、実際にはテーマの違う下落が同じ日に重なっていたにすぎない。ランキングの順位だけを見て理由を一括りにしないことが、値動きを正しく読むための基本になる。
13日のニューヨーク市場は、S&P500が前日比0.02%安の7,805.45、ナスダック総合が0.15%安の27,204.38、NYダウが180.45ドル安(-0.35%)の51,670.10と、いずれも値動きの小さい一日だった。この小康状態の裏にあったのが、14日(米東部時間午前8時半、日本時間21時半)に発表予定だった9月分の米CPI(消費者物価指数)の存在だ。クリーブランド連銀が独自に算出する「ナウキャスト」という速報的な予測モデルでは前年同月比3.6%という数字が示されていたが、これは公式発表前の推計にすぎず、検索実施時点ではBLS(米労働統計局)による実際の発表結果を確認できなかった。
もう一つの伏線は、半導体株指数SOX(フィラデルフィア半導体指数)の値動きだ。SOXは6月22日につけた史上最高値14,655から、7月以降の相場変動でピークから3割近く下げる場面があったと報じられている。日経平均が最高値からの下落率を6%台にとどめているのに対し、米国の半導体株そのものを集めた指数の傷の方がずっと深い。東京の半導体株安は「アメリカ発の警戒が伝染した結果」と説明されがちだが、実際には震源地である米国の半導体株自体が、日本株よりも長く、大きく値を崩してきたという順序を見落とさないようにしたい。
Movers — きょう大きく動いた銘柄・資産
中国CXMTの新製品報道をきっかけにした半導体メモリー株への警戒。前場時点(9日終値比)の値下がり率で3位。時価総額は東証プライムで6位まで後退したと報じられている。
半導体製造装置関連として、キオクシアなどメモリー株の下落に連れ安した。
半導体関連株全般への警戒が広がる中での連れ安。個別の明確な新規材料は確認できず。
半導体用シリコンウエハー大手として、業界全体の警戒感に連れ安した。
AI・半導体関連の代表的な値がさ株として、指数全体の下げを主導する一角になった。
きょうの用語解説
13日の値下がり率ランキングで2位につけたPHCホールディングスの下落は、当サイトで以前取り上げたTOB(株式公開買い付け)の「逆回転」がちょうど起きた例といえる。10月1日、東邦HDがPHCホールディングスの買収を検討していると報じられると、買収側は通常、市場価格にプレミアム(上乗せ)を付けた価格で株式を買い取るため、投資家は「いずれ高く買ってもらえるかもしれない」という思惑で株式を買い、株価は実際の企業価値とは関係なく上昇する。
ところが10月9日、東邦HD側が「買収の検討を終了することとした」と発表すると、この上昇分はすべて根拠を失う。買収されるという前提で入っていた投資家が一斉に売りに回るため、株価は買収観測が出る前の水準を割り込むことさえある。13日時点でもなお値下がり率ランキングの上位に居続けたという事実は、思惑で積み上がった分を剥がす動きが一日では収まらなかったことを示している。
この種の下落は、その企業の業績や事業の実態が悪化したわけではない。あくまで「買収されるかもしれない」という期待値が市場価格に組み込まれ、その期待がなくなったことで価格が元の水準(あるいはそれ以下)に戻っただけだ。同じ日の値下がり率ランキングに並んでいても、半導体株の下落のような業界全体のテーマに基づく下げと、個別企業の買収話一本に基づく下げとでは、翌日以降の値動きの読み方もまったく違ってくる。
きょうのなぞなぞクイズ