むずかしい値動きを、やさしい言葉で。
Today's Market
Market Snapshot — 主要指標
16日前場の東京市場で日経平均株価は、前日(15日)終値比1,124円73銭高の6万5,550円68銭で前引けを迎えた。上げ幅は一時1,200円を超える場面もあったという。買いの中心は前日に大きく売られた半導体関連株で、値上がり寄与度のトップは東京エレクトロン(8035)。この1銘柄だけで日経平均を約111円押し上げたと報じられている。東証プライム上場銘柄の86%が値上がりするなど、幅広い銘柄に買いが入った。
この『倍返し』を理解するには、前日15日の下げの大きさを見ておく必要がある。15日の東京市場はAI関連株への売りが止まらず、終値は前日比3,318円安の6万4,425円まで落ち込んだ(下げ幅は一時3,000円を超えた)。わずか1営業日で3,000円超下げた翌朝に1,100円超戻すという値動きは、同じ銘柄群(値がさの半導体株)の理由と方向がそのまま入れ替わっただけで起きている。半導体各社の業績そのものが1日で変わったわけではなく、思惑と地合いの反動が振れを大きくしている格好だ。
14日に発表された9月の米CPI(消費者物価指数)は、前年同月比3.7%(8月は3.4%)と、事前予想の3.6%を上回った。食品とエネルギーを除く『コアCPI』も前年比2.6%(予想2.5%)、前月比0.3%(予想0.2%)と、いずれも予想より強かった。エネルギー価格が前月比5.2%上昇(ガソリンは9.1%上昇)した影響が大きいが、コアまで強かったことで『一時的な要因では片付けられない、根強いインフレ』との警戒が広がり、同日のニューヨーク市場ではS&P500が前日比1.1%安、ナスダック総合が1.9%近く下落、ハイテク株中心のS&P500テクノロジー・セクターは3%安となった。
ところが翌15日、同じ米国市場はほぼ無風で切り返した。S&P500は前日比0.3%高の7,744.06、NYダウは1.1%高、ナスダック総合も0.1%高と、3指数とも上昇に転じている。米メディアは、投資家がハイテク株から値動きの穏やかな銘柄へ資金を移したこと、AI関連企業の債務による資金調達への懸念が後退したことで米長期金利が低下したことなどを理由に挙げている。CPIが示した『根強いインフレ』への警戒が1日で解消したとは考えにくいが、市場の値動きとしては1日でほぼ全戻しした計算だ。16日朝の東京市場の大幅高は、まさにこの15日のニューヨーク市場の切り返しを受けたものといえる。
今週の値動きの出発点は、前回記事でも触れた中国CXMTによる新型DRAM設計(4F²セル構造)の発表だ。12日に伝わったこのニュースを受け、同日の米国市場ではマイクロン・テクノロジーが-3.88%、韓国のSKハイニックスも-4.02%と下落。13日の韓国市場ではこの警戒が本格化し、KOSPI総合指数は-5.46%の6035.35まで急落、サムスン電子は-7.39%、SKハイニックスはさらに-10.09%売られ、約2カ月ぶりとなる個別銘柄の売買制限(サーキットブレーカー)が発動される場面もあった。
同じ13日の東京市場でキオクシアなどが売られたのは前回記事で報じた通りだが、連鎖はそこで止まらなかった。14日の東京市場は前日比ほぼ変わらずで終えたものの、後場にオランダの半導体製造装置大手ASMLの決算発表を受けて半導体関連に売りが出た。そして15日、米国発のCPIショックが重なったことで、東京市場のAI・半導体株売りは今週最大の規模に膨らんだ。中国の一企業の技術発表から始まった警戒が、米国の物価指標という全く別のテーマと合流し、1週間足らずで複数の市場・複数の銘柄を巻き込んでいった経緯は、値動きの『理由』が単一であることの方がむしろまれだということを教えてくれる。
Movers — きょう大きく動いた銘柄・資産
中国CXMTの新型DRAM設計発表を受けた警戒。13日の韓国市場で急落し、KOSPI総合指数の急落(-5.46%)の主因の一角に。約2カ月ぶりの個別銘柄サーキットブレーカーが発動される場面もあった。
同上。中国CXMT警戒による13日の韓国半導体株全面安の一角。
中国CXMTの新型DRAM設計発表を受けた12日の下落。この警戒が週後半の日米韓の半導体株安につながる起点になった。
きょうの用語解説
米CPI(消費者物価指数)には、ガソリンや食料品など、天候や地政学リスクで短期的に大きく変動する品目が含まれる。中東情勢によるガソリン高のように、一時的な要因で跳ね上がった価格を含めたままだと、『物価が本当に根強く上がり続けているか』を見誤りやすい。そこでFRB(米連邦準備制度理事会)や市場参加者は、食品とエネルギーを除いた『コアCPI』を、より基調的なインフレの動きを示す指標として重視する。
今回のCPIが警戒された本当の理由は、ここにある。9月のヘッドラインCPI(前年比3.7%)がエネルギー高(ガソリン+9.1%)に引っ張られて予想を上回ったのは、ある程度『想定内』の範囲だった。だが、エネルギーの影響を除いたコアCPIまで前年比2.6%、前月比0.3%と、いずれも予想を上回ったことで『一時的な要因では片付けられない』との見方が広がった。サービス業の賃金や住居費など、簡単には下がらない項目でも物価上昇が続いている可能性を示すためだ。
もっとも、14日に強い警戒を呼んだこのコアCPIの数字も、15日には米国株の反発によってほぼ『忘れられた』かのような値動きになった。1つの経済指標がその日の株価を大きく動かしても、翌日以降も同じ方向に効き続けるとは限らない。コアCPIという指標自体の意味を理解しておくことは、こうした値動きの振れに振り回されず、『何が本当に警戒されているのか』を切り分けるために役立つ。
きょうのなぞなぞクイズ