むずかしい値動きを、やさしい言葉で。
Today's Market
Market Snapshot — 主要指標
23日(金)の東京市場、日経平均は前日比214円68銭安の6万2693円16銭で取引を終え、3営業日のうち2度目の続落となった。朝方は前日のNY株安を引き継いで一時1400円超下げ、6万2000円を割り込む場面もあったが、後場に入るとAI・半導体関連株の下値に買いが入り、下げ幅を急速に縮小させた。株探のマーケット日報によれば、下値6万1500円前後まで下げたところで200日移動平均線(6万1465円)が意識され、そこから徐々に値を戻したという。東証プライムの売買高は28億8432万株、売買代金は8兆9383億円で、週末らしい閑散相場ではなく、むしろ荒れた一日だった。
ここで見逃せないのが、ザイ経の『日経平均寄与度ランキング』が伝えた内訳だ。値下がり寄与トップはアドバンテストで、この1銘柄だけで指数を約293円押し下げたという。さらにTDKと日東電工の2銘柄を合わせると、押し下げ分はもう約102円積み上がる。3銘柄だけで合計395円分――実際の下げ幅(214円68銭)を軽く上回る数字だ。算数としては、残る222銘柄は差し引きで指数を180円近く押し上げていた計算になる。ファーストリテイリングやトヨタが買われたと報じられているのも、この押し上げ側の主力だったとみられる。見た目の『214円安』は、実は半導体中心の急落組と、内需・輸出の優良株による押し上げ組の綱引きの結果にすぎず、その内側の振れ幅は表示された数字の2倍近くあったことになる。
同じ23日のNY市場では、S&P500が前日比0.52%安の7623.68、ダウが1.23%安(652.82ドル安)の52215.16となり、週間でも2週連続の下落となった。ところがナスダック総合はわずか0.21%安の25955.34にとどまっている。指数の見た目だけを比べると『ハイテク中心のナスダックの方が底堅かった』という印象になるが、複数の市場データをまとめた集計によると、この日のS&P500構成銘柄の内訳は値上がり135、値下がり367と、下げた銘柄の数が値上がりした銘柄の2倍以上にのぼっていた。セクター別でもエネルギーが+2.60%で最も強く、生活必需品が-1.92%で最も弱いという明暗がつき、全面安でも全面高でもない、まだら模様の一日だった。
整理すると、23日の東京とニューヨークは、仕組みの異なる指数(日経平均は単純平均型、S&P500・ナスダックは市場価値加重型)でありながら、ともに『ごく一部の銘柄が指数の見た目を決め、大多数の銘柄はその裏で逆方向、あるいはより弱い方向に動いていた』という同じ構造を見せたことになる。前回記事(10/24)で触れた、日経平均が値がさ株数銘柄の思惑で大きく振れやすいという指数の作り方の話は、日本固有の弱点というより、いまの市場全体に広がっている『勝ち組の一部が指数を支え、その他大勢が置いていかれる』という、より大きな現象の一断面だったとみる方が実情に近いのかもしれない。
23日はエネルギー株の強さを支えた原油相場も動いた一日だった。WTI原油は前日からおよそ3.8%上昇し、1バレル=103.27ドルまで値を上げている。背景にあるのは中東での供給不安で、イエメンの親イラン武装組織フーシ派によるサウジアラビアなどへの攻撃が報じられた19日前後から続く流れの延長線上にある(19日には一時103.66ドルまで上昇し、約1カ月ぶりの高値を記録したと報じられていた)。半導体株の急落や指数の薄い中身とは別の、地政学リスクという独立した材料が、株式市場の裏側で同時進行していたことになる。
来週27〜28日に開かれるFOMCは、こうした複数の材料が合流する節目だ。前回記事で触れた通り、ウォーシュFRB議長下での利上げ確率はこの2カ月で35%→57%→およそ60%→およそ20%と何度も反転してきた。そこへ原油高というインフレ再加速の火種が加わり、しかも株式市場自体が『指数は粘るが中身は薄い』という脆さを抱えたまま会合に向かう。市場の厚みが薄いまま大きなイベントを迎えると、結果がどちらに出てもサプライズの度合いが増幅されやすい。半導体株の値動きという『今週の主役』の陰で進んでいたこの薄さが、来週どう試されるか注目したい。
Movers — きょう大きく動いた銘柄・資産
きょうの用語解説
『マーケットブレッド(市場の厚み)』とは、指数そのものの上げ下げとは別に、その日に値上がりした銘柄の数と値下がりした銘柄の数を比べて、相場の動きが市場全体に広く行き渡っているか、それともごく一部の銘柄に偏っているかを見る考え方だ。たとえば23日のS&P500は指数としては0.52%安という中程度の下落だったが、実際には値上がり135銘柄に対して値下がりが367銘柄と、下げた銘柄の数が2倍以上あった。指数の動きだけを見ていると、この『大多数が下げていた』という事実は見えてこない。
なぜこんなことが起きるかといえば、S&P500やナスダックのような指数は各企業の市場価値(株価×株式数)で重みづけされているため、ごく一部の巨大企業の値動きが指数全体を大きく左右できるからだ。日経平均のように株価そのものを単純平均する指数では、逆に1株あたりの値段が高い『値がさ株』が同じ役割を果たす(前々回記事のアドバンテストの例を参照)。どちらの仕組みでも、指数の見た目の動きと、実際に何銘柄が上がって何銘柄が下がったかという『広がり』は、しばしば一致しない。テクニカル分析では値上がり銘柄数から値下がり銘柄数を引いて積み上げる『A/Dライン』という指標が、こうした偏りの蓄積を追うために使われることもある。指数の数字だけでなく、こうした裏側の広がりにも目を向けると、相場のニュースを一段深く読めるようになる。
きょうのなぞなぞクイズ