むずかしい値動きを、やさしい言葉で。
Today's Market
Market Snapshot — 主要指標
10日の日経平均株価は前日比1,684円08銭(2.87%)高の60,459円58銭で取引を終え、2営業日続けて上昇した。終値で6万円を上回るのは、6日に6万円を割り込む前の水準への復帰になる。TOPIX連動ETFも+2.09%の410.50円だった。
買いの中心は前週に大きく売られたAI・半導体関連株だ。前日の米国市場で半導体株が急反発したことに加え、トランプ米大統領がイランへの攻撃再開を見送る考えを示したことで地政学リスクが後退。好調なTSMCの売上高や韓国株の大幅高も支えになった。ソフトバンクグループとアドバンテストの2銘柄だけで日経平均を約665円押し上げた。
ソフトバンクグループは+13.9%と急伸した。同社は同日、2026年9月中間期の決算を発表。最終損益は7,680億円の赤字(前年同期は2兆9,241億円の黒字)で、米国のAIデータセンター向け発電関連設備の調達見直しに伴う5,972億円の損失などが響いた。後藤芳光CFOは「データセンター関連の計画自体を縮小するものではない」と説明している。
9日のニューヨーク市場は、前週の急落からの反動で主要3指数がそろって大きく上昇した。S&P500は+2.35%の7,549.94、ナスダック総合は+2.74%の25,253.14、NYダウは+2.15%の52,389.75。SOX指数は+6.85%の10,033.93と2日続けて上昇し、恐怖指数VIXは19.92(-22.3%)まで低下した。原油も下がり、WTIは86.85ドルだった。
半導体株ではAMDが+13.3%、コヒレントが+16.8%と大きく戻したが、エヌビディアは-4.27%と逆行した。前日8日(日)に、取締役会が創業者CEOを巡る報道を受けた独立調査の開始を発表したためで、取引時間中は一時約8%安まで売られた。調査の結論は示されておらず、米下院の共和党委員長3人は18日の非公開説明を求めている。
金は4,030.20ドル(-2.05%)、ビットコインは73,720.12ドル(-2.00%)、原油(WTI)は86.04ドル(-0.93%)、ドル円は157.98円(-0.20%)。株式が戻る一方で、金とビットコインは売られた。
Movers — きょう大きく動いた銘柄・資産
AI・半導体関連の買い戻しの流れに乗って急伸。同日に発表した中間決算は最終赤字7,680億円(データセンター向け発電関連設備の調達見直しに伴う損失5,972億円など)。
前週に大きく売られたAI関連株の買い戻し。個別の新たな材料は確認できず。
前週に大きく売られたAI・半導体関連株の買い戻し。個別の新たな材料は確認できず。
前週に-17.3%と急落した反動で、半導体株の反発の中心になった。
8日に取締役会が創業者CEOを巡る報道を受けた独立調査の開始を発表。取引時間中は一時約8%安まで売られ、-4.27%で終えた。
きょうの用語解説
自律反発とは、相場が急落したあとに、新しい好材料や経済指標の改善といった『理由』が特に出ていないにもかかわらず、値段がある程度戻る現象を指す。急落の過程では、値下がりに賭けていた投資家の空売りの買い戻しや、損失を確定させるための投げ売りが積み重なり、本来の企業価値や業績見通しとは関係なく『売り物が売り物を呼ぶ』状態になりやすい。この行き過ぎが一段落すると、割安と見た買い手が入り始め、空売りの買い戻しも一巡し、特段のニュースがなくても価格が一時的に戻る――これが自律反発だ。
自律反発の目印の一つが、『下げが大きかった銘柄ほど、戻りも大きい』という序列だ。今回の米国株では、前週に急落したSOX指数が+6.85%、AMDが+13.3%、コヒレントが+16.8%と大きく戻り、サンディスクやマイクロンも6%台上昇した。一方、エヌビディアは調査の発表が重荷になって-4.27%と逆行した。市場全体の戻りの中でも、個別の悪材料があれば戻らない、という対比が出た形だ。
ただし自律反発には注意点がある。業績や需給そのものが本当に改善したわけではないため、次に本物の経済指標(たとえば今夜のCPI)が悪い結果を示せば、戻した分がそのまま再び吐き出されてしまうことも多い。自律反発を『潮目が変わった』証拠と早合点せず、その後に出てくる本物のファンダメンタルズのデータで答え合わせをする姿勢が欠かせない。今夜のCPIは、まさにその答え合わせの第一関門になる。
きょうのなぞなぞクイズ