むずかしい値動きを、やさしい言葉で。
Today's Market
Market Snapshot — 主要指標
12日の日経平均株価は前日比429円23銭(0.70%)安の60,819円36銭で取引を終え、4営業日ぶりに反落した。TOPIX連動ETFは+0.10%の414.30円と4日続けて上昇しており、値がさ株の多い日経平均と、より広い銘柄をカバーするTOPIXで動きが分かれた。
日経平均を押し下げたのはAI・半導体関連の大型株だ。アドバンテストが-4.6%、イビデンが-8.3%、ロームが-7.4%と下げ、リクルートホールディングスも-5.6%だった。いずれも個別の明確な悪材料は確認できていない。一方でレゾナック・ホールディングス(+12.5%)、DOWAホールディングス(+10.9%)、JT(+7.8%)、三菱マテリアル(+6.2%)などが買われた。JTは前週にロシア問題で急落した後の戻りとみられる。
為替は円安が進み、ドル円は159.73円(+0.65%)と2日続けて上昇した。
11日のニューヨーク市場は、前日のCPI(予想を上回る結果)を受けた売りから切り返した。S&P500は+1.31%の7,619.38、ナスダック総合は+1.60%の25,466.19、NYダウは+0.49%の52,486.49。SOX指数は+5.66%の10,564.11と大きく上昇し、恐怖指数VIXは17.49(-10.1%)まで下がった。
メモリー・ストレージ関連の上昇が目立ち、サンディスクが+13.7%、マイクロンが+11.9%、デル・テクノロジーズが+11.8%、ルメンタムが+10.7%、シーゲートが+10.0%。この日の個別の材料は確認できていない。エヌビディアは+2.87%の173.73ドルと戻したが、取締役会による創業者CEOを巡る独立調査は続いており、米下院の共和党委員長3人が18日の非公開説明を求めている。米10年債利回りは5.00%(+0.30%)と4日続けて上昇した。
金先物は3,885.30ドルと-2.88%で3日続落し、1年来の安値をつけた。米長期金利の上昇(10年債利回り5.00%)が重荷になっているとの見方もあるが、直接の原因は確認できていない。ビットコインは71,342.97ドル(-3.54%)、原油(WTI)は88.74ドル(+2.55%)。
Movers — きょう大きく動いた銘柄・資産
日経平均を押し下げた値がさAI・半導体株の一つ。個別の明確な悪材料は確認できず。
AI・半導体関連株の中でも下げが大きかった。個別の明確な悪材料は確認できず。
個別の明確な材料は確認できず。
上昇率上位。個別の明確な材料は確認できず。
前週にロシア問題で急落した後の戻りとみられる。
メモリー・ストレージ関連が軒並み急伸した流れの中心。この日の個別の材料は確認できず。
メモリー関連の急伸。この日の個別の材料は確認できず。
AI関連ハードウェア株の急伸の一つ。この日の個別の材料は確認できず。
きょうの用語解説
「キーパーソンリスク」とは、特定の経営者や創業者個人に会社の価値・方向性・対外的な信頼が強く結びついている結果、その人物の健康問題・不正疑惑・退任などが起きただけで、業績そのものに変化がなくても株価が大きく動いてしまうリスクのことを指す。エヌビディアの時価総額は4兆ドルを超える規模だが、創業者であり長年CEOを務めるジェンセン・フアン氏は、単なる経営責任者というより「AI時代の象徴」としてブランドそのものと一体化している面がある。だからこそ、同業他社が業績や需要動向で株価を動かす中、エヌビディアだけはCEOの進退という、決算書には出てこない要因で株価が動く場面が出てくる。
キーパーソンリスクは創業社長が率いる新興企業やIT企業で特に意識されやすいが、歴史の長い大企業でも後継者問題の形で繰り返し顔を出す。今回のケースのように、経営者個人のスキャンダルが本業の業績悪化を一切伴わないまま株価を動かす場合、投資家としては「会社の実力(業績・技術力・受注状況)」と「経営者個人を巡るニュース」を分けて考える必要がある。両者を混同すると、スキャンダル報道だけで会社の実力そのものが損なわれたかのように受け止めてしまい、逆に実際に業績が悪化したときにそれを見逃してしまう、といった判断の誤りにつながりやすい。
きょうのなぞなぞクイズ